特集1

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<PR>人材育成の効果と教育品質を考える　HRDA Conference開催
「HRDのデザインと評価」　－教育プログラム改善と最適化を目指して－
(主催：人材開発協会、後援：中央職業能力開発協会）

HRD部門での教育研修の運営と改善の取り組み実態を明らかにすることを目的に、人材開発協会の「教育プログラム改善・最適化研究会」が2004年7月に調査紙による調査を実施した。調査対象者は従業員500人以上の民間企業のHRD担当者と、ネクストエデュケーションシンク（株）主催インストラクショナル･デザインセミナー参加者の合計1000事業所担当者。1000通の調査紙の送付で79社の82事業所から回答を得た。

■調査の概要

１）調査名称：「研修・教育プログラム」に関する実態調査

２）プロジェクトメンバー：以下の5名

中原孝子（ナカハラ　コウコ）	（株）インストラクショナルデザイン　代表取締役専門分野：インストラクショナルデザイン
青山征彦（アオヤマ　マサヒコ）	駿河台大学　現代文化学部　助教授専門分野：認知心理学
田部井明美（タベイ　アケミ）	東京国際大学　商学部　非常勤講師専門分野：統計
久保田享（クボタ　ススム）	NPO法人キャリアデザインフォーラム専門分野：品質管理
堤宇一（ツツミ　ウイチ）	有限責任中間法人　人材開発協会　企画推進部専門分野：教育効果測定

３）調査目的

今回の調査は以下の点を明らかにすることを目指して実施された。

1)	日本企業において、経営課題と教育施策の実施はどのように関連付けられ、展開されているのか。
2)	実施されるまたは実施された教育研修の学習目標や内容をどのような手続きや情報を目安に設定されたり改善が加えられたりしているのか。
3）	教育研修の評価はどのような目的で行われ、また評価するために必要なデータはどのような手段で収集されているのか。
4）	HRDスタッフが認識しているHRD施策実施上の課題と関心事項は何か。

４）回答者プロフィール

回答者プロフィール：業種

回答者プロフィール：従業員数

■ ＨＲＤプログラム手段と実施テーマ

１）教育手段の活用実態

○活用教育手段は「集合研修」「公開セミナー」「通信教育」がベスト3
今回の調査では企業内教育の手段別の活用実態は「集合研修」「公開セミナー」「通信教育」が上位を占めた。

グラフ：教育手段の活用実態

　「E-Learning」が教育手段に加えられて久しい。使用率55％、導入数45事業所という結果であった。現在では過半数を超える事業所で活用されるメジャー媒体となっている。また、「その他」の回答の内容を眺めてみると、「アクションラーニング」「外部出向」「サクセッションプランニング」など実務と育成をセットにしたロングラン型の手段が回答されていた。

　教育手段の活用パターンをクラスター分析したところ、以下の4類型に分けられた。

類型名	特　徴	該当数
メジャー手段型	集合研修、通信教育、公開セミナーの最もオーソドックスな手段しか使用していないグループ	28
「座学＆体験」ワンセット型	集合研修、通信教育、E-Learning、公開セミナーの座学形式手段とOJT推進、外部留学など体験型手段双方を使用しているグループ	15
既製品活用型	集合研修は別として、通信教育、講演会、E-Learning、公開セミナー、書籍といった市販既製コンテンツをメインに活用しているグループ	15
アナログ型	集合研修、通信教育、映像教育、OJT推進など多様な教育手段を積極的に活用しているものの、E-Learningについてはほとんど使用していないグループ	24

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