DX検定™(ITBT(R)検定)とは?

【検定概要】

これからの社会の発展・ビジネス全般に必要な、デジタル技術によるビジネスへの利活を 進める人財のために、毎日爆発的に増加するバズワードを確かな知識にする、先端IT技術 トレンドとビジネストレンドを幅広く問う知識検定で、2018年7月に創設されました。第7回が2021年7月に実施されます。

【名称】

「DX検定™(日本イノベーション融合学会*ITBT(R)検定)」

【概要】

IT先端技術トレンド(IT)とビジネストレンド(BT)の知識検定

【受検の前提】

なし

【試験概要】

60分で120問の知識問題(多肢選択式)
Web受検(自宅、会社のPCまたはタブレットでの受検が可能)

【レベル認定】

成績優秀者はスコアに応じ、以下のレベル認定証が発行されます。
 スコア800以上⇒「DXプロフェッショナル レベル」
 スコア700以上⇒「DXエキスパート レベル」
 スコア600以上⇒「DXスタンダード レベル」
(※レベル認定は2年間有効)

「DX検定™」は、2020年よりDXを目指す企業の人財育成・知識評価の標準指針として活用ができるよう、以下のようにDX知識レベルを認定しています。 DXプロフェッショナルレベル、DXエキスパートレベルに認定された方には、学会の委員会から認定ステッカーが贈呈されます。 また、名刺・プロフィールへの認定レベル掲載も可能となります。

スコア 認定レベル
800点以上 DXプロフェッショナル レベル
700点以上 DXエキスパート レベル
600点以上 DXスタンダード レベル

▲認定ステッカー
「DXプロフェッショナルレベル」(左)
「DXエキスパートレベル」(右)

※ご参考

【第8回開催日】

法人向け : 2022年1月24日(月)~28日(金)より選択(60分間)
個人向け : 2022年1月30日(日)(60分間)
※年2回開催(1月、7月の指定日にWeb開催)

【申込期間】

(個人、法人)2021年10月1日(金)11:00より申込開始。

【受検料】

6,600円(税込)

【資料ダウンロード】

[第7回]『DX検定™』検定結果と検定概要についてpdf

[累計]『DX検定™』検定結果と検定概要についてpdf

【DX検定™2022 パンフレットはこちら】pdf

【DX検定™準拠教材「DX Study™eラーニング」パンフレットはこちら】pdf

baztrend

【出題分野・シラバス】

DX検定™の問題は、以下のシラバスより出題されます。
PDFはこちらからダウンロードできます。(※2020年4月17日掲載)pdf


◆ビジネストレンド

◆先端IT技術 トレンド

【受検実績企業】

DX検定™を受検された方の所属企業をご紹介します。(一部抜粋/五十音順・アルファベット順)

アイコムソフト株式会社
株式会社アイリッジ
アサヒビジネスソリューションズ株式会社
浅間酒造株式会社
有限責任あずさ監査法人
株式会社アスネット
アデコ株式会社
アフラック生命保険株式会社
株式会社ウィル・シード
株式会社宇部情報システム
エーピーコミュニケーションズ株式会社
株式会社エスワイシステム
株式会社オーイーシー
株式会社オートバックスセブン
オリックス株式会社
オリックス・クレジット株式会社
カシオ計算機株式会社
川崎重工業株式会社
キヤノンマーケティングジャパン株式会社
九電ビジネスソリューションズ
株式会社共創アカデミー
株式会社協和エクシオ
クラウドエース株式会社
株式会社コア
ことの葉スクール
株式会社ジィ・シィ企画
株式会社システムリサーチ
清水建設株式会社
株式会社ジュピターテレコム
住友生命保険相互会社
スミセイ情報システム株式会社
株式会社セブン・シーズ
株式会社ソフテックス
ソフトバンク株式会社
ソレキア株式会社
大興電子通信株式会社
大日本印刷株式会社
株式会社大洋電機製作所
株式会社帝国データバンク
株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所
テック インフォメーションシステムズ株式会社
株式会社テプコシステムズ
株式会社電通国際情報サービス
東京海上ホールディングス株式会社
東芝総合人材開発株式会社
東芝デジタルマーケティングイニシアティブ株式会社
東洋通信工業株式会社
トレノケート株式会社
名古屋電機工業株式会社
日成ビルド工業株式会社
日本ITストラテジスト協会
株式会社 日本経済新聞社
日本サード・パーティ株式会社
日本システムアドミニストレータ連絡会
日本事務器株式会社
日本情報通信株式会社
一般財団法人日本食品検査
株式会社日本総研情報サービス
株式会社日本総合研究所
日本ソフトウエア株式会社
株式会社日本ソフトウェアクリエイティブ
日本電気株式会社
一般社団法人日本能率協会
株式会社野村総合研究所

野村不動産ホールディングス株式会社
パーソルホールディングス
株式会社パソナテック
パナソニック株式会社
ビズ・リファイン株式会社
株式会社日立インフォメーションアカデミー
株式会社日立コンサルティング
株式会社日立システムズ
株式会社日立製作所
株式会社日立フーズ&ロジスティクスシステムズ
株式会社ファーストキャリア
株式会社フォーバル
富士ゼロックスプリンティングシステムズ株式会社
富士ソフト株式会社
富士通株式会社
株式会社富士通九州システムズ
株式会社富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ
富士通ミドルウェア株式会社
富士通ラーニングメディア
株式会社フューチャー・コミュニケーションズ
有限会社 ボランチ21
本田技研工業株式会社
株式会社マクニカ
三井住友海上プライマリー生命保険株式会社
株式会社三井住友銀行
三菱地所ハウスネット株式会社
株式会社ミライト
株式会社メイテック
明電システムソリューション株式会社
株式会社メディアネットワーク
ヤマトシステム開発株式会社
ヤンマーエネルギーシステム
株式会社ゆうちょ銀行
ユニアデックス株式会社
株式会社ユニリタプラス
株式会社リコー
ロジスティックスオペレーションサービス株式会社
ABB日本ベーレー株式会社
株式会社BCC
株式会社CACクロア
CEC新潟情報サービス株式会社
株式会社DSB情報システム
株式会社FAプロダクツ
株式会社JR東日本情報システム
JX石油開発株式会社
KDDI株式会社
NECネッツエスアイ株式会社
NTTコミュニケーションズ株式会社
NTTデータユニバーシティ
株式会社NTTデータユニバーシティ
株式会社NTTドコモ
NTTファイナンス株式会社
NTTラーニングシステムズ株式会社
NTT東日本
NTT東日本-南関東
SCSK株式会社
T&D情報システム株式会社
TAC株式会社
TIS株式会社
株式会社UI志援コンサルティング
UQコミュニケーションズ株式会社
株式会社VSN

2021年5月現在