DX検定™(ITBT(R)検定)とは?

【検定概要】

これからの社会の発展・ビジネス全般に必要な、デジタル技術によるビジネスへの利活を 進める人財のために、毎日爆発的に増加するバズワードを確かな知識にする、先端IT技術 トレンドとビジネストレンドを幅広く問う知識検定で、2018年7月に創設されました。第9回が2022年7月に実施されます。

【名称】

「DX検定™(日本イノベーション融合学会*ITBT(R)検定)」

【概要】

IT先端技術トレンド(IT)とビジネストレンド(BT)の知識検定

【受検の前提】

なし

【試験概要】

60分で120問の知識問題(多肢選択式)
Web受検(自宅、会社のPCまたはタブレットでの受検が可能)
※後日、検定サイトで結果(スコア)をダウンロード可能になります。
学会の認定委員会承認の「スコア認定証」が発行されます(PDFダウンロード)。

認定証

【レベル認定】

成績優秀者はスコアに応じ、以下のレベル認定証が発行されます。
 スコア800以上⇒「DXプロフェッショナル レベル」
 スコア700以上⇒「DXエキスパート レベル」
 スコア600以上⇒「DXスタンダード レベル」
(※レベル認定は2年間有効)

「DX検定™」は、2020年よりDXを目指す企業の人財育成・知識評価の標準指針として活用ができるよう、以下のようにDX知識レベルを認定しています。 DXプロフェッショナルレベル、DXエキスパートレベルに認定された方には、学会の委員会から認定ステッカーが贈呈されます。 また、名刺・プロフィールへの認定レベル掲載も可能となります。

スコア 認定レベル
800点以上 DXプロフェッショナル レベル
700点以上 DXエキスパート レベル
600点以上 DXスタンダード レベル

▲認定ステッカー
「DXプロフェッショナルレベル」(左)
「DXエキスパートレベル」(右)

※ご参考

【第9回開催日】

法人向け : 2022年7月7日(木)
(1)11:00~12:00,
(2)13:00~14:00(60分間)どちらかに受検(予定)

個人向け : 2022年7月10日(日) 13:00~14:00(60分間)
※年2回開催(1月、7月の指定日にWeb開催)

【申込期間】

(個人、法人)2022年3月中旬より申込開始予定。

【受検料】

6,600円(税込)

【資料ダウンロード】

[第8回]『DX検定™』検定結果と検定概要についてpdf

[累計]『DX検定™』検定結果と検定概要についてpdf

【DX検定™2022 パンフレットはこちら】pdf

【DX検定™準拠教材「DX Study™eラーニング」パンフレットはこちら】pdf

【「DXリテラシー育成・認定パック」(DX検定™とeラーニングのセット割引)のご案内はこちら】pdf

baztrend

【出題分野・シラバス】

DX検定™の問題は、以下のシラバスより出題されます。
「DX検定シラバス2022-V3」(PDF)はこちらからダウンロードできます。(※2022年4月22日掲載)pdf


◆ビジネストレンド

◆先端IT技術 トレンド

【受検実績企業】

DX検定™シリーズを受検された方の所属企業をご紹介します。(一部抜粋/五十音順・アルファベット順/敬称略)

ABB日本ベーレー株式会社
AGC株式会社
AGS株式会社
BBコミュニケーションズ株式会社
株式会社BCC
株式会社CACクロア
CEC新潟情報サービス株式会社
株式会社DIGJAPAN
株式会社DSB情報システム
株式会社EXIT
株式会社FAプロダクツ
株式会社FFGベンチャービジネスパートナーズ
GMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社
株式会社GRoooVE
株式会社JR東日本パーソネルサービス
株式会社JR東日本情報システム
株式会社JTBコミュニケーションデザイン
JX石油開発テクニカルサービス株式会社
JX石油開発株式会社
KDDI株式会社
株式会社KDDIエボルバ
株式会社KOKUSAIELECTRIC
M&S株式会社
NEC静岡ビジネス株式会社
NECネッツエスアイ株式会社
株式会社NEXCOシステムズ
株式会社NTC
株式会社NTCシステム
株式会社NTCテクノロジー
NTTコミュニケーションズ株式会社
NTTコムマーケティング株式会社
株式会社NTTデータユニバーシティ
株式会社NTTドコモ
NTTファイナンス株式会社
NTTラーニングシステムズ株式会社
東日本電信電話株式会社
株式会社OKIソフトウェア
SAP Fioneerジャパン株式会社
合同会社SCEED
株式会社SCREENクリエイティブコミュニケーションズ
SCSK株式会社
T&D情報システム株式会社
TAC株式会社
TIS株式会社
株式会社TRYWARP
株式会社UI志援コンサルティング
UQコミュニケーションズ株式会社
株式会社VSN
株式会社YAZ
株式会社アートネイチャー
株式会社アイ・ティ・イノベーション
アイコムソフト株式会社
株式会社アイテック
株式会社アイリックコーポレーション
株式会社アイリッジ
株式会社アクセスグループ・ホールディングス
株式会社アクセスネクステージ
株式会社アクセスプログレス
株式会社アクト
株式会社朝日広告社
株式会社アサヒ商会
アサヒビジネスソリューションズ株式会社
浅間酒造株式会社
株式会社アシスト
有限責任あずさ監査法人
株式会社アスネット
アデコ株式会社
アドレス通商株式会社
アフラック生命保険株式会社
株式会社アミック
イオンフードサプライ株式会社
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
イビデン株式会社
株式会社伊予銀行
岩谷産業株式会社
インクリメントピー株式会社
インターナショナル・カーゴ・サービス株式会社
株式会社インターメスティック
株式会社ウィル・シード
ウシオ電機株式会社
株式会社ウチダ人材開発センタ
株式会社宇部情報システム
エーピーコミュニケーションズ株式会社
株式会社エールアクティブ
江崎グリコ株式会社
株式会社エスワイシステム
株式会社エヌ・アンド・アイ・システムズ
株式会社オーイーシー
株式会社オーシーシー
株式会社オートバックスセブン
岡山トヨタシステムサービス
沖電気工業株式会社
一般財団法人法人沖縄ITイノベーション戦略センター
オムロン株式会社
オムロンエキスパートリンク株式会社
オリックス株式会社
オリックス・クレジット株式会社
オルガノ株式会社
花王株式会社
カシオ計算機株式会社
亀田製菓株式会社
川崎重工業株式会社
北村化学産業株式会社
キャタピラージャパン合同会社
キヤノンマーケティングジャパン株式会社
九電ビジネスソリューションズ株式会社
株式会社共創アカデミー
株式会社協和エクシオ
株式会社グッドフィールドアンドカンパニー
株式会社熊本銀行
クラウドエース株式会社
株式会社コア
興和株式会社
ことの葉スクール
燦ホールディングス株式会社
三和シヤッター工業株式会社
株式会社ジィ・シィ企画
株式会社シーヴイテック北海道
株式会社滋賀銀行
株式会社システムリサーチ
株式会社シノプス
清水建設株式会社
シャープ株式会社
十八親和銀行
株式会社ジュピターテレコム
株式会社スギ薬局
スタンドアウト株式会社
スミセイ情報システム株式会社
住友化学株式会社
住友商事株式会社
住友生命保険相互会社
積水化学工業株式会社
株式会社セブン・シーズ
株式会社ゼンショーホールディングス
相鉄ホテル株式会社
株式会社ソフテックス
株式会社ソフトテックス
ソフトバンク株式会社
ソレキア株式会社
第一生命情報システム株式会社
大興電子通信株式会社

大日本印刷株式会社
株式会社大洋電機製作所
武田薬品工業株式会社
株式会社たけびし
株式会社ダスキン
株式会社タダノ
株式会社中国銀行
都築エンベデッドソリューションズ株式会社
都築テクノサービス株式会社
都築電気株式会社
株式会社帝国データバンク
株式会社ディジテック
株式会社データナレッジ
テクノ・マインド株式会社
株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所
テックインフォメーションシステムズ株式会社
株式会社テプコシステムズ
株式会社デルタ
株式会社電通国際情報サービス
東京海上ホールディングス株式会社
株式会社東京ドーム
株式会社東光高岳
東芝情報システム株式会社
東芝総合人材開発株式会社
東芝デジタルエンジニアリング株式会社
東芝デジタルマーケティングイニシアティブ株式会社
東芝テックソリューションサービス
東芝ビジネスエキスパート株式会社
東邦ガス株式会社
東北NSソリューションズ株式会社
東洋通信工業株式会社
株式会社トーカイ
凸版印刷株式会社
トヨタユナイテッド静岡株式会社
トレノケート株式会社
長野日本ソフトウエア株式会社
名古屋電機工業株式会社
株式会社ナック
ナレッジナッジ合同会社
西松建設株式会社
株式会社日建設計
日興通信株式会社
日成ビルド工業株式会社
日鉄テックスエンジ株式会社
日本FP協会
日本ITストラテジスト協会
日本グッドイヤー株式会社
株式会社日本経済新聞社
日本サード・パーティ株式会社
日本サポートシステム株式会社
日本システムアドミニストレータ連絡会
日本システム開発株式会社
日本事務器株式会社
日本情報通信株式会社
一般財団法人日本食品検査
日本精機株式会社
株式会社日本総研情報サービス
株式会社日本総合研究所
日本ソフトウエア株式会社
株式会社日本ソフトウェアクリエイティブ
日本電気株式会社
一般社団法人日本能率協会
株式会社日本能率協会マネジメントセンター
日本海隆株式会社
株式会社ネクストヴィジョン
株式会社野村総合研究所
野村不動産ホールディングス株式会社
株式会社バージェンス・コンサルティング
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社
パーソルホールディングス株式会社
株式会社ハイマックス
株式会社パソナテック
株式会社八十二銀行
パナソニック株式会社
ビーウィズ株式会社
株式会社ビジネスブレイン太田昭和
ビズ・リファイン株式会社
株式会社日立インフォメーションアカデミー
株式会社日立コンサルティング
株式会社日立システムズ
株式会社日立製作所
日立造船株式会社
株式会社日立フーズ&ロジスティクスシステムズ
株式会社ビット
日野パソコン教室
ひろぎんITソリューションズ株式会社
株式会社ファーストキャリア
株式会社フォーバル
株式会社フクール
福岡銀行株式会社
株式会社ふくおかフィナンシャルグループ
不二製油グループ本社株式会社
富士ソフト株式会社
株式会社フジタ
富士通株式会社
富士通アドバンストエンジニアリング
株式会社富士通九州システムズ
株式会社富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ
富士通ミドルウェア株式会社
富士通ラーニングメディア
富士フイルムプリンティングシステムズ株式会社
藤森工業株式会社
株式会社フューチャー・コミュニケーションズ
株式会社ブリヂストン
古河電気工業株式会社
プロフェッショナル・ネットワーク・コンサルティング株式会社
株式会社ベルパーク
ホシザキ株式会社
有限会社ボランチ21
本田技研工業株式会社
株式会社マクニカ
マツダ株式会社
株式会社松村精型
三浦工業株式会社
三井住友海上プライマリー生命保険株式会社
株式会社三井住友銀行
三井物産ビジネスパートナーズ株式会社
三菱ケミカルハイテクニカ株式会社
三菱商事株式会社
三菱食品株式会社
三菱地所ハウスネット株式会社
株式会社ミライト
株式会社明治
株式会社メイテック
明電システムソリューション株式会社
株式会社メディアネットワーク
株式会社モスフードサービス
森永乳業株式会社
安田倉庫株式会社
ヤマトシステム開発株式会社
ヤンマーエネルギーシステム
株式会社ゆうちょ銀行
ユニアデックス株式会社
株式会社ユニリタプラス
株式会社ランドピア
株式会社リコー
リコージャパン株式会社
株式会社りそな銀行
ロジスティックスオペレーションサービス株式会社
株式会社ロッテ
ロボコム株式会社

2022年4月現在