いま注目の「DX検定™」を企業で受検を検討いただく際に、必要な情報をまとめております。経営者、人事・人材育成部門の担当者
の方、DX推進部門の担当者の方はぜひご覧ください。

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■DX検定™ 企業での活用方法の例

  • ◇社内のDX人財育成のきっかけに活用
  • ◇DX部門やDXプロジェクトの人材選抜に
  • ◇新入社員・若手のDXへの興味を醸成するきっかけづくりに
  • ◇ベテラン社員のリスキリングのきっかけとして
  • ◇組織分析による全社人財ポートフォリオ作成
  • ◇自社の全国平均との比較に
  • ◇社員のDX知識不足の気づきに
  • ◇社内のDXリテラシーの現状の可視化
  • ◇フロント営業への先端技術知識、ビジネストレンド習得のきっかけづくり
  • ◇社内のDX変革ムード醸成に
  • ◇提案SE、エンジニアなど実務でIT技術を活用している人財のDX視野拡張
  • ◇最新のDXトレンドを定期的に学習

各企業により様々にご利用いただいています。実際に、企業の担当者にアンケートでお伺いしました。

<アンケート調査>

■導入企業インタビュー

【受検実績企業】

DX検定™を受検された方の所属企業をご紹介します。(一部抜粋/五十音順・アルファベット順)

ABB日本ベーレー株式会社
ADKビジネスパートナー株式会社
AGC株式会社
AGS株式会社
BBコミュニケーションズ株式会社
CEC新潟情報サービス株式会社
CKD株式会社
CTCシステムマネジメント株式会社
esprit-libre株式会社
FITH合同会社
GMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社
JTP株式会社
JX石油開発テクニカルサービス株式会社
JX石油開発株式会社
KDDIエンジニアリング株式会社
M&S株式会社
NDSソリューション株式会社
NECネッツエスアイ株式会社
NEC静岡ビジネス株式会社
NTCグループ
NTTLtd.
NTTLtd.APAC
NTTLtd.Japan
NTTコムマーケティング株式会社
NTTビジネスソリューションズ株式会社
NTTファイナンス株式会社
OEC株式会社
OKIグループ
SAPFioneerジャパン株式会社
SCSKサービスウェア株式会社
SCSK株式会社
T&D情報システム株式会社
TAC株式会社
TIS株式会社
TOYOTIRE株式会社
UQコミュニケーションズ株式会社
アイコムソフト株式会社
アサヒビール株式会社
アサヒビジネスソリューションズ株式会社
アデコ株式会社
アドレス通商株式会社
アフラック生命保険株式会社
アフラック保険サービス株式会社
イー・ビー・ソリューションズ株式会社
イオンフードサプライ株式会社
イビデン株式会社
インクリメントピー株式会社
インターナショナル・カーゴ・サービス株式会社
ウシオ電機株式会社
エイデイケイ富士システム株式会社
エーアンドエー株式会社
エーピーコミュニケーションズ株式会社
エクシオグループ株式会社
エス・エー・エス株式会社
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社
エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社
エヌ・ティ・ティ都市開発株式会社
オージヤ商事株式会社
オムロンエキスパートリンク株式会社
オムロン株式会社
オリックス・クレジット株式会社
オリックス株式会社
オルガノ株式会社
カシオ計算機株式会社
株式会社システムリサーチ
株式会社すかいらーくホールディングス
株式会社データミックス
株式会社トインクス
株式会社ファーストキャリア
株式会社中央コンピュータシステム
キャタピラージャパン合同会社
キヤノンITSメディカル株式会社
キヤノンITソリューションズ株式会社
キヤノンカスタマーサポート株式会社
キヤノンシステムアンドサポート株式会社
キヤノンビジネスサポート株式会社
キヤノンビズアテンダ株式会社
キヤノンプロダクションプリンティングシステムズ株式会社
キヤノンマーケティングジャパン株式会社
キューブワン情報株式会社
クオリサイトテクノロジーズ株式会社
クラウドエース株式会社
京王電鉄バス株式会社
コニカミノルタ株式会社
コネクシオ株式会社
ザ・ハフィントン・ポスト・ジャパン株式会社
サンネット株式会社
シスメックス株式会社
シャープ株式会社
スーパーストリーム株式会社
スカパーJSAT株式会社
スタンドアウト株式会社
スミセイ情報システム株式会社
ソフトバンク株式会社
ソレキア株式会社
テクノ・マインド株式会社
テックインフォメーションシステムズ株式会社
トヨタユナイテッド静岡株式会社
トレノケート株式会社
ナレッジナッジ合同会社
日鉄テックスエンジ株式会社
ニュートラル株式会社
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社
パーソルホールディングス株式会社
ハウスビジネスパートナーズ株式会社
ハウス食品グループ本社株式会社
ハウス食品株式会社
パナソニックエレクトリックワークスネットワークス株式会社
パナソニックエレクトリックワークス朝日株式会社
パナソニックライティングデバイス久美浜株式会社
パナソニック株式会社
パナソニック株式会社エレクトリックワークス社
パナソニック株式会社オペレーショナルエクセレンス社
ビーウィズ株式会社
ビズ・リファイン株式会社
ひろぎんITソリューションズ株式会社
フコク電興株式会社
プロフェッショナル・ネットワーク・コンサルティング株式会社
ホシザキ株式会社
マツダ株式会社
ミツイワ株式会社
三菱重工機械システム株式会社
ミネベアミツミ株式会社
ヤマトシステム開発株式会社
ヤンマーエネルギーシステム株式会社
リコージャパン株式会社
ロジスティックスオペレーションサービス株式会社
ロボコム株式会社
安田倉庫株式会社
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
医療法人春秋会 城山病院
一般財団法人日本食品検査
一般財団法人法人沖縄ITイノベーション戦略センター
一般社団法人日本能率協会
沖電気工業株式会社
花王グループカスタマーマーケティング株式会社
花王株式会社
株式会社BCC
株式会社CACクロア
株式会社DIGJAPAN
株式会社DSB情報システム
株式会社DTS
株式会社EXIT
株式会社FAプロダクツ
株式会社GRoooVE
株式会社JECC
株式会社JR東日本パーソネルサービス
株式会社JR東日本情報システム
株式会社JTBコミュニケーションデザイン
株式会社KDDIエボルバ
株式会社KIS
株式会社KOKUSAIELECTRIC
株式会社NEXCOシステムズ
株式会社NTC
株式会社NTCシステム
株式会社NTCテクノロジー
株式会社NTTExCパートナー(旧NTTLS)
株式会社NTTデータユニバーシティ
株式会社NTTドコモ
株式会社NTTネクシア
株式会社NTTファシリティーズ
株式会社NTT東日本サービス
株式会社NTT東日本-関信越
株式会社NTT東日本-東北
株式会社NTT東日本-南関東
株式会社NTT東日本-北海道
株式会社SCREENクリエイティブコミュニケーションズ
株式会社STNet
株式会社T&Dホールディングス
株式会社TRYWARP
株式会社UI志援コンサルティング
株式会社VSN
株式会社WorkVision
株式会社YAZ
株式会社YSKe-com
株式会社アートネイチャー
株式会社アイ・ティ・イノベーション
株式会社アイテック
株式会社アイリックコーポレーション
株式会社アイリッジ
株式会社アクセスグループ・ホールディングス
株式会社アクセスネクステージ
株式会社アクセスプログレス
株式会社アクト
株式会社アサヒ商会
株式会社アシスト
株式会社アスネット
株式会社アミクス
株式会社アミック
株式会社イムラ封筒
株式会社インターメスティック
株式会社ウィル・シード
株式会社ウチダ人材開発センタ
株式会社エールアクティブ
株式会社エクサウィザーズ
株式会社エスワイシステム
株式会社エヌ・アンド・アイ・システムズ
株式会社エヌ・ティ・ティ・データ
株式会社エヌ・ティ・ティエムイー
株式会社エヌ・ティ・ティピー・シーコミュニケーションズ
株式会社オーイーシー
株式会社オーシーシー
株式会社オートバックスセブン
株式会社キャタラー
株式会社キュービーファイブ
株式会社グッドフィールドアンドカンパニー
株式会社コア
株式会社ジィ・シィ企画
株式会社シーヴイテック北海道
株式会社ジェーエムエーシステムズ
株式会社システムマネージメント
株式会社シノプス

株式会社ジュピターテレコム
株式会社スギ薬局
株式会社スズケン
株式会社セブン・シーズ
株式会社ゼンショーホールディングス
株式会社セント
株式会社ソフテックス
株式会社ソフトテックス
株式会社ダイサン
株式会社たけびし
株式会社ダスキン
株式会社タダノ
株式会社ディジテック
株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所
株式会社テプコシステムズ
株式会社デルタ
株式会社トーカイ
株式会社ドコモ・バイクシェア
株式会社ドコモgacco
株式会社ドリームIT研究所
株式会社ナック
株式会社ヌマタ
株式会社ネクストヴィジョン
株式会社ネットサポート
株式会社バージェンス・コンサルティング
株式会社ハイマックス
株式会社パソナ(旧パソナテック)
株式会社ビジネスサービス
株式会社ビジネスブレイン太田昭和
株式会社ビット
株式会社フォーバル
株式会社フクール
株式会社ふくおかフィナンシャルグループ
株式会社フジタ
株式会社フューチャー・コミュニケーションズ
株式会社フューチャーイン
株式会社ブリヂストン
株式会社ベルパーク
株式会社ベンハウス
株式会社マクニカ
株式会社マンダム
株式会社ミライト
株式会社メコム
株式会社メディアネットワーク
株式会社モスフードサービス
株式会社ゆうちょ銀行
株式会社ユニリタプラス
株式会社ランドピア
株式会社リコー
株式会社りそな銀行
株式会社ロゴス
株式会社ロッテ
株式会社伊予銀行
株式会社宇部情報システム
株式会社横浜銀行
株式会社岡山トヨタシステムサービス
株式会社関電エネルギーソリューション
株式会社共創アカデミー
株式会社協和エクシオ
株式会社阪南ビジネスマシン
株式会社三井住友銀行
株式会社滋賀銀行
株式会社松村精型
株式会社常盤商会
株式会社静岡情報処理センター
株式会社石川コンピュータ・センター
株式会社大同ライフサービス
株式会社大洋電機製作所
株式会社中国銀行
株式会社朝日広告社
株式会社帝国データバンク
株式会社電通国際情報サービス
株式会社東京ドーム
株式会社東光高岳
株式会社東芝
株式会社南日本情報処理センター
株式会社日建設計
株式会社日水コン
株式会社日本ソフトウェアクリエイティブ
株式会社日本経済新聞社
株式会社日本総研情報サービス
株式会社日本総合研究所
株式会社日本能率協会マネジメントセンター
株式会社日立ICTビジネスサービス
株式会社日立インフォメーションアカデミー
株式会社日立コンサルティング
株式会社日立システムズ
株式会社日立フーズ&ロジスティクスシステムズ
株式会社日立製作所
株式会社八十二銀行
株式会社富士通アドバンストエンジニアリング
株式会社富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ
株式会社富士通ラーニングメディア
株式会社明治
株式会社野村総合研究所
関西電力株式会社
岩谷産業株式会社
亀田製菓株式会社
共立コンピューターサービス株式会社
協和テクノロジィズ株式会社
興和株式会社
九州指月株式会社
九電ビジネスソリューションズ株式会社
古河電気工業株式会社
江崎グリコ株式会社
高砂香料工業株式会社
合同会社SCEED
合同会社セカンダリー
三井住友海上プライマリー生命保険株式会社
三井不動産株式会社
三井物産ビジネスパートナーズ株式会社
三浦工業株式会社
三信電気株式会社
三菱ケミカルハイテクニカ株式会社
三菱自動車工業株式会社
三菱商事株式会社
三菱食品株式会社
三和シヤッター工業株式会社
燦ホールディングス株式会社
住友化学株式会社
住友商事株式会社
住友生命保険相互会社
住友林業株式会社
職場元気株式会社
森永乳業株式会社
清水建設株式会社
西松建設株式会社
西日本電信電話株式会社
静岡製機株式会社
積水化学工業株式会社
川崎汽船株式会社
川崎重工業株式会社
相鉄ホテル株式会社
太平工業株式会社
大興電子通信株式会社
大同生命保険株式会社
大日本印刷株式会社
第一生命情報システム株式会社
長野日本ソフトウエア株式会社
都築エンベデッドソリューションズ株式会社
都築テクノサービス株式会社
都築電気株式会社
東京海上ホールディングス株式会社
東京製紙株式会社
東芝ITサービス株式会社
東芝エレベータ株式会社
東芝デジタルエンジニアリング株式会社
東芝デジタルマーケティングイニシアティブ株式会社
東芝テックソリューションサービス株式会社
東芝ビジネスアンドライフサービス株式会社
東芝ビジネスエキスパート株式会社
東芝情報システム株式会社
東芝総合人材開発株式会社
東通インテグレート株式会社
東日本技建株式会社
東日本電信電話株式会社
東邦ガス株式会社
東北NSソリューションズ株式会社
東洋通信工業株式会社
藤森工業株式会社
凸版印刷株式会社
南海電設株式会社
日興通信株式会社
日成ビルド工業株式会社
日本FP協会
日本ITストラテジスト協会
日本グッドイヤー株式会社
日本サポートシステム株式会社
日本システムアドミニストレータ連絡会
日本システム開発株式会社
日本ソフトウエア株式会社
日本タングステン株式会社
日本パーカライジング株式会社
日本海隆株式会社
日本瓦斯株式会社
日本事務器株式会社
日本情報通信株式会社
日本精機株式会社
日本電気株式会社
日本電信電話株式会社
日野パソコン教室
日立造船株式会社
萩原テクノソリューションズ株式会社
不二製油グループ本社株式会社
富士ゼロックスプリンティングシステムズ株式会社
富士ソフト株式会社
富士フイルムBI山形株式会社
富士フイルムBI福井株式会社
富士通Japan株式会社
富士通ミドルウェア株式会社
扶桑電通株式会社
武田薬品工業株式会社
文化ファッション大学院大学
北村化学産業株式会社
本田技研工業株式会社
明治安田生命保険相互会社
野村不動産ホールディングス株式会社
有限会社ヴィーナスアソシエイション
有限会社ボランチ21
有限会社玄洋
有限責任あずさ監査法人
立山科学株式会社

2023年7月現在

■企業受検の流れ

step1

お申込み

(お客様⇒事務局)こちらから、お申込みフォーム(.xlsxファイル)をダウンロードいただき、事務局までメールにて送付ください。これをもって、ご発注といたします。(お見積書が、ご入用な場合は、お知らせください。)

step2

受領連絡

(事務局⇒ご担当者様)事務局より受領連絡をいたします。3営業日過ぎても返信がない場合、ご確認のご一報をお願いいたします。

step3

受験情報の送付

(事務局⇒受検される方)2024年1月18日(木)までに、リストに記載いただいたメールアドレスに、個別に受検用のID・PWをご連絡します。届かない場合は、事務局までご連絡ください。

step4

受検

(受検される方)メールでの受検案内に従い、2024年1月25日(木)11:00~もしくは13:00~に受検開始ください。60分間の制限時間内にご回答ください。

step5

結果発表

(事務局⇒受検された方)2024年2月28日(水)(予定)に受検結果が開示されたことをメールにてご案内します。受検用のID・PWを利用し、ログインください。

■記事掲載情報/学会から表彰された10社の企業名が公表
~「DXプロフェッショナルレベル」(1000点満点中800点以上)に認定の12名の所属企業~

DX検定(第1回~第4回)で、とくに優秀な成績をおさめられた12名が、 日本イノベーション融合学会より表彰されることとなりました。
今回の対象者は、「ITBT(R) 検定(2018/2019)」と「DX検定™ (2020)」において、
「DXプロフェッショナルレベル」(1000点満点中800点以上)に認定された方です。
表彰式は、今回のコロナ禍により延期されていますが、表彰式の模様はまた別途ご案内します。

本件が、経済産業新報社が発行する「経済産業新報」2020年 8月1日8月15日合併号にて報道されました。
掲載元の許可を頂き、該当の記事部分をご紹介します。

合併号12面

日本イノベーション融合学会(IFSJ、有賀貞一会長、高梨智弘理事長)が、DX時代に生き残る人財育成の土台作りとして 「最先端IT知識とビジネストレンドの基礎知識検定」“ITBT(R) 検定”(2020年より、呼称を「DX検定™」に変更)」を 2年前にスタートしました。

今までに数千名が受検し、特に優れた知識を有する12名を、当学会が8月1日に会員総会において表彰することを発表する。 「ITBT(R) 検定(2018/2019)」と「DX検定™ (2020)」において、「DXプロフェッショナルレベル」(1000点満点中800点以上)に 認定された12名が所属する企業名が公表された。

有限責任あずさ監査法人、NTTラーニングシステムズ(株)、(株)コア、ソフトバンク(株)、日本ITストラテジスト協会、 (株)オーイーシー、富士通ミドルウェア(株)、(株)ミライト、(株)NTTドコモ、スミセイ情報システム(株)他。

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