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シリーズで8万人の方にご受検頂いた「DX検定」が、経済産業省・IPA策定のデジタルスキル標準(DSS)に準拠し、「DX Next検定™」へリニューアルいたしました。
これまで「DX検定」では先端技術トレンドとビジネストレンドを学ぶことでDXリテラシーの可視化・育成に活用いただいておりました。この度のリニューアルにより、DSSで体系的に整理されている要素を測る検定に進化しております。
エンジニアの方、DX技術を扱う方、DX関連商材を扱う営業の方、社内でDX推進や企画を担う方等までのDX知識レベルをDSSを活用した“指標”として把握可能です。
またITパスポート試験の次の育成指標として、専門領域定へ進む前のデジタルに関するベーススキルの向上と、DX推進人財の選抜・評価、全社のスキル把握（スキルマネジメント施策等）にも活用いただけます。
- エンジニア・開発者
→ 生成AI、Web3.0など最先端技術の”共通言語”を体系的に習得 - ソリューション営業
→ 顧客業界のDX事例と技術トレンドを網羅。提案力の証明に - 人事・人材開発担当者
→ DX認定の実効性を高める評価指標として。DSS準拠で説明力も向上 - ITパスポート取得者
→ 次のステップに最適。専門資格への橋渡しとして最短ルート - 自治体DX担当者
→ 行政DX事例を含む実務知識で、施策立案・説明責任に対応
| 大項目 | 中項目（12カテゴリ） |
|---|---|
| ビジネス変革 | 戦略・マネジメント・システム |
| ビジネスモデル・プロセス | |
| デザイン | |
| データ活用 | データ・AIの戦略的活用 |
| AI・データサイエンス | |
| データエンジニアリング | |
| テクノロジー | ソフトウェア開発 |
| デジタルテクノロジー | |
| セキュリティ | セキュリティマネジメント |
| セキュリティ技術 | |
| パーソナルスキル | ヒューマンスキル／コンセプチュアルスキル |
| 追加カテゴリ | 業種別DX知識＆事例 |
DSSに基づいたカテゴリ評価が可能です。さらに最新トレンドや業界別事例の項目が追加されており、実務で求められるDX知識の習得度を可視化できます。
| 検定名 | 第17回 DX Next検定™ |
| 試験概要 | 60分間で100問の知識問題（多肢選択式）出題。Web受験（企業や自宅のPC、タブレットを使用し、インターネット経由で受験） ※後日、検定サイトより結果の閲覧と「スコア認定証」のダウンロード(PDF)が可能です。 |
| 動産環境 | 次のブラウザを推奨しています。 ＜PC＞Firefox、Google Chrome、Edge ※Macでは動作保証はしておりません。 ＜タブレット＞iOS、Androidともに標準ブラウザ |
| 出題問題 | デジタルスキル標準（DSS）の共通知識項目と業種別DX知識＆トレンド事例を出題。 ※サンプル問題はこちらを参照ください。 |
| 受検料 | 一般：6,600円（税込） ※学校経由の団体申込みも可能です。お問合せください。 （本ページから、①個人申し込み ②法人申し込み が可能です。） ※別途、検定公式準拠教材(「DX Study™ eラーニング」)とセット割引でのお申込みも可能です。 |
| 第17回開催日 | （法人) 2026年7月9日（木） ①11:00～12:00 ②13:00～14:00 どちらかを受検 （個人) 2026年7月26日（日）13:00～14:00 ※50名様以上の団体受験の場合、別途、各企業向けの検定実施日も設定可能ですので検定事務局までお早目にご相談ください。 申込み期間：法人・個人ともに2026年4月1日(水)正午～2026年6月23日(火)正午 |
| 第17回結果発表予定 | （法人) （個人)ともに 2026年8月4日 (火) を予定 |
※法人の受検時間は、指定時間の2コマ（午前、午後）から任意で選択可能となります。その際、事前の登録や設定は不要です。
※法人様で50名様以上のお申し込みの場合、別途特別実施期間が設定可能となります。
※検定結果の合否は無く、スコアの認定形式をとっております。（認定証の有効期間、レベル認定の有効期間ともに、結果発表日より2年間となります。）
成績優秀者はスコアに応じ、以下のレベル認定証が発行されます。
スコア800以上⇒「DXプロフェッショナル レベル」
スコア700以上⇒「DXエキスパート レベル」
スコア600以上⇒「DXスタンダード レベル」
なお、レベル認定された方には、「オープンバッジ」を進呈いたします。
「オープンバッジ」は、IMS Global Learning Consortium, Inc.が定める世界標準規格OpenBadgesに準拠したデジタル証明・認証であり、様々な発行団体が提供する資格認定・講座・学業単位・業績等の取得情報を証明するものです。