株式会社ネクストエデュケーションシンク 科学的な人財育成、診断、組織分析で
個人と企業の成長をトータルに支援

科学的なデジタル（DX）手法でのスキル・コンピテンシーアセスメント、教育研修、組織人財分析コンサル専門の教育サービスベンチャー、株式会社ネクストエデュケーションシンク（略称：ＮＥＴ）（本社：東京都文京区、代表取締役：斉藤実）は、経済産業省が推進するDX人財育成ニーズに応え、企業のDX（デジタル化）及び、デジタル技術とビジネスとの間を橋渡しできる人財「DXビジネス人財」を早急に育成するための第一歩となるeラーニング、「DX Study　Biz™　eラーニング2022」を発売しました。(発売日：2022年7月15日)

本eラーニングは、「DXビジネス検定™」(主催：一般社団法人日本イノベーション融合学会)の完全準拠教材であり、2022年10月に開催される「第3回DXビジネス検定™」に対応した最新版です。

＜内容＞

DXとは、「データとデジタル技術」や「ビジネスの仕掛け」を活用したデジタル経営改革のことです。 このため企業がDXを本当に成功させたいなら、全社員が「DXの基礎用語」はもちろん、「データ分析に関する用語」、「デジタル技術に関する用語」、「マーケティングに関する用語」、「ビジネスモデルに関する用語」を数多く理解している必要があります。 さらにこれら用語を使った「企業DX事例」も幅広く知り、どの企業がどの技術やビジネスモデルを使っているのかを分析し、目的とする自社のビジネスのDX変革に活かすことが必要です。

しかし、現状ではDXの取り組みに巻き込まれる側は、デジタルを活用して何が出来るか、そのアウトラインを理解できていない。逆にデジタルに詳しいIT部門ではビジネスへの理解が不足しているなど、専門ビジネスを知る事業部門と、デジタルに詳しいIT部門やDXの専門担当との間で、温度差が生じ、スムーズなDX推進の障壁となっている事例や、DXビジネスを推進できる人財の圧倒的な不足感が多くの企業から聞かれます。

DX時代と言われる現在、企業のDXへの取り組みは加速していますが、外部からDXと自社ビジネスの業務に習熟したDX人材を調達することは難しく、だからこそ自社内でのDX人財育成やリスキリング（学び直し）が有効であると注目されています。

そこで、ネクストエデュケーションシンクでは、経済産業省が推進するDX人財リスキリングに対応して、企業の内定者から新入社員、若手社員、営業社員、デジタル化に苦手意識のある方、管理職、経営陣も含め、DX入門者から、全ての企業人の方々を対象にDX時代に必須の「DXビジネス力」の強化を目指せる「DX Study Biz eラーニング2022」を提供開始いたします。

この度最新版を発売した「DX Study　Biz(TM)　eラーニング2022」で学習することで、DXビジネスの全体を見通し、企業の＜ビジネス変革＞のためにDXを推進できる人財の育成と、2022年10月に実施される第3回「DXビジネス検定(TM)」での「DXビジネス・レベル認定」を目指すことができます。（スマホ、タブレット、PC等で同期して学習が可能です）

※「DXビジネス検定(TM)」とは 「DX検定(TM)」シリーズ第2弾として、2021年11月に新設されました。 DXビジネス領域の裾野を広くカバーする検定で、既に8回の開催を数える「DX検定(TM)」ほど先端のITトレンド、技術知識はアップデートする必要はないという方、「DX検定(TM)」は少し難易度が高いと感じている新入社員、若手社員、営業社員、デジタルに苦手意識のある方、管理職、経営陣も含め、これからのDX時代を生きる大学や専門学校の方々も含めて、全ての社会人が対象となる新検定です。

これからのDX新時代で活躍するためのDXビジネスリテラシーをDXビジネスモデル、DX事例も含めて幅広く学ぶことが可能で、2022年10月に第３回検定が実施されます。

主催：一般社団法人日本イノベーション融合学会　　事務局運営：株式会社ネクストエデュケーションシンク

■「DX Study　Biz(TM)　eラーニング2022」　教材ページ】

■「DX検定(TM)シリーズ」　受検ガイド】
（「DX検定(TM)」「DXビジネス検定(TM)」立ち位置の違いをご紹介しています）

サービス概要

お問合せ・関連リンク

■お申込み、ご質問、お問合せ、御見積のご依頼等はこちらのお問合せフォームからお気軽にお送りください。

■「DX Study Biz™eラーニング2022」　教材ページはこちら
■2022年10月に第3回の検定が実施される「DXビジネス検定™」の公式サイトはこちら

■2023年1月に第10回の検定が実施される「DX検定™」の公式サイトはこちら

■一般社団法人　日本イノベーション融合学会の　公式サイトはこちら