株式会社ネクストエデュケーションシンク 科学的な人財育成、診断、組織分析で
個人と企業の成長をトータルに支援

科学的なデジタル（DX）手法でのスキル・コンピテンシーアセスメント、教育研修、組織人財分析コンサル専門の教育サービスベンチャー、株式会社ネクストエデュケーションシンク（略称：ＮＥＴ）（本社：東京都文京区、代表取締役：斉藤実）は、経済産業省が推進するDX人財育成ニーズに応え、企業のDX（デジタル化）及び、デジタル技術とビジネスとの間を橋渡しできる人財「DXビジネス人財」を早急に育成するための第一歩となるeラーニング、「DX Study　Biz(TM)　eラーニング2023」(最新版)を発売しました。(発売日：2023年1月16日)

本eラーニングは、「DXビジネス検定(TM)」(主催：一般社団法人日本イノベーション融合学会)の完全準拠教材であり、2023年4月に開催される「第4回DXビジネス検定(TM)」に完全準拠した最新版です。

＜内容＞

政府・企業・学校を含めて最優先で推進している、DX変革の実現に向けて、DX推進をスピード感をもって進めていきたい企業にとって、自社社員の「リスキリング」がDX人材育成戦略の一つの柱になっています。

昨年末に経済産業省から発表された「デジタルスキル標準」の中でも、『働き手一人ひとりが「DXリテラシー」を身につけることでDXを自分事としてとらえ、変革に向けて行動できるようになる』ことを、標準策定のねらいとしてあげています。

しかし、現状ではDXの取り組みに巻き込まれる側は、デジタルを活用して何が出来るか、そのアウトラインを理解できていない。逆にデジタルに詳しいIT部門ではビジネスへの理解が不足しているなど、専門ビジネスを知る事業部門と、デジタルに詳しいIT部門やDXの専門担当との間で、温度差が生じ、スムーズなDX推進の障壁となっている事例や、DXビジネスを推進できる人財の圧倒的な不足感が多くの企業から聞かれます。

この「デジタルスキル標準」の指標や方向性に対応しつつ、DX時代の我が国の経済成長に向けて、学習からスキルレベルの把握、DXリテラシー育成に向けての企業社内意識の醸成等に最適な資格としていま注目されているのが、日本イノベーション融合学会が主催する「DX検定™」シリーズです。とくに「DXビジネス検定™」は、特定の部門や職種の方だけでなく、スタッフ部門や管理部門まで含めた、全社で取り組んでいただきたい「DXビジネスモデル」「DXビジネス事例」までに幅を広げた検定です。

この完全準拠教材として、DX時代に必須の「DXビジネス力」の強化を目指せる「DX Study Biz eラーニング2023」を2023年1月16日より提供開始いたしました。

「DX Study　Biz™　eラーニング2023」で学習することで、DXビジネスの全体を見通し、企業の＜ビジネス変革＞のためにDXを推進できる人財の育成と、2023年4月に実施される第4回「DXビジネス検定™」での「DXビジネス・レベル認定」を目指すことができます。

※「DXビジネス検定™」とは
「DX検定™」シリーズ第2弾として、2021年11月に新設されました。DXビジネス領域の裾野を広くカバーする検定で、既にこの7月で11回の開催を数える「DX検定™」ほど先端のITトレンド、技術知識はアップデートする必要はないという方、「DX検定™」は少し難易度が高いと感じている新入社員、若手社員、営業社員、デジタルに苦手意識のある方、管理職、経営陣も含め、これからのDX時代を生きる大学や専門学校の方々も含めて、全ての社会人が対象となる新検定です。
これからのDX新時代で活躍するためのDXビジネスリテラシーをDXビジネスモデル、DX事例も含めて幅広く学ぶことが可能で、2023年4月に第4回検定が実施されます。

主催：一般社団法人日本イノベーション融合学会　　
事務局運営：株式会社ネクストエデュケーションシンク　　

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「DX検定™」と「DXビジネス検定™」との知識・スキルのカバー領域と出題範囲の違いをご紹介しています

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■2023年4月に第4回の検定が実施される「DXビジネス検定™」の公式サイトはこちら

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