株式会社ネクストエデュケーションシンク 科学的な人財育成、診断、組織分析で
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日本イノベーション融合学会（IFSJ）は、これからのデジタル・トランスフォーメーション（DX）時代の社会の発展のために、全ての社会人が「DXビジネス人財」を目指すための新検定、「DXビジネス検定（TM）」の2021年11月実施を発表しました。また正式リリースを前に募集した企業モニター受検の結果を統計分析し、発表いたしました。
大手企業中心に100社、2,000名超がモニター受検し、DXビジネスの全体像を見通し、「ビジネス変革」を目指す人財を育成したい、という企業や経営者の強い意向が浮き彫りになっています。

■DXビジネス検定（ＴＭ）公式サイトはこちら

「DXビジネス検定™」の位置づけ

これまで7回実施の実績のある従来の「DX検定(TM)」は、これからの社会の発展・ビジネス全般に必要な、デジタル技術によるビジネスへの利活用を考えるDX推進人財のために、毎日爆発的に増加するDX関連用語を確かな知識にするための、「先端ＩＴ技術トレンド」と、「ビジネストレンド」を年2回厳選編集して出題するDXリテラシー検定です。

この度2021年11月から企業ニーズを受けてさらに追加・新設される「DXビジネス検定（TM）」は、ビジネス領域の裾野をさらに広げ、「DX検定（TM）」ほど先端のITトレンド、技術知識はアップデートする必要はないという方、「DX検定（TM）」は少し難易度が高いと感じている新入社員、若手社員、営業社員、デジタルに苦手意識のある方、管理職、経営陣も含め、これからのDX時代を生きる大学や専門学校の方々も含めて、全ての社会人が対象です。
DX新時代で活躍するためのDXビジネスリテラシーを幅広く学ぶための新検定となります。

自社ビジネスと「DX」の関わりを知り、世界や国内の先進のビジネスモデルやDXの成功事例を多数理解することで、先進の「DXビジネス推進人財」「ビジネス価値創造人財」となることを目指せます。

出題分野はこちらのシラバス（画像）をご覧ください。

※株式会社ネクストエデュケーションシンクは、本検定の事務局を運営しております。

モニター受検実施概要

[(c)2021　Innovation Fusion Society of Japan／Next Education Think Co., Ltd.(禁無断転載)]

「DXビジネス検定™」モニター実施期間は2021年9月1日からのおよそ３週間と短いものでしたが、DXビジネス変革の社会ニーズの高まりを受け、100社の企業にご応募いただき、2,000名超の方にモニター受検頂くことができました。

<調査/分析：株式会社ネクストエデュケーションシンク　2021.10.12発表>

モニター受検者の属性を見ると、年代別では20代～40代でおよそ8割を占めました。

役職別では、一般社員が4割を占めましたが、幅広い層がモニター受検していることがわかります。

企業規模別では、1,000人以上の大手企業に属する方が64.4％と6割を超えており、大手企業ほど「DXビジネス」変革への関心が高いことがわかります。

検定採点結果（全体平均） モニター受検

【モニター平均】D Xビジネス検定総合スコア　582.6／1,000ポイント
＜各カテゴリー得点率(％)＞
DX基礎領域55.2％ ／ DXビジネスモデル66.4％ ／ DXビジネス事例53.2％

総合スコアの平均は582.6／1,000ポイントとなりました。

特に「DXビジネスモデル カテゴリー」の「消費者の状況とビジネス環境」「戦略モデル」については平均が７割を超えており、ビジネスモデルの前提となるビジネス環境や用語、ビジネスモデルのうち、媒介型プラットフォームや、シェアリングエコノミーといった、ご自身の身近なビジネスモデルについては、理解が深いようです。

逆に「DX基礎領域 カテゴリー」の「データ分析」、「DXビジネス事例 カテゴリー」の「事例　デジタル商材（リアルハイブリット含む）ビジネス」については、5割を下回っておりました。現状ではデータサイエンス、データ分析に関しては、実務で活用できるビジネスレベルにまだ達していない方が多いと推察されます。

※なお、本番の第1回検定以降は、全国平均や、企業平均との比較が可能となり、企業の「DXビジネス人財」の育成に有効な人事・人財育成の指標となります。

検定概要

■DXビジネス検定（ＴＭ）公式サイトはこちら

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